結婚と気になる「お金」の話。節約できる？おすすめのマネープランは
いざ結婚の準備を始めると、一にも二にも「お金」の話が中心になります。
などなど、考えるべきことは盛りだくさん。
今回は、結婚に必要な費用、予算やその相場について見ていきましょう。
「結婚式はナシでOK」とお考えの方も、意外に費用がかかるので要チェックです。
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結婚に必要なお金ってどれくらい？ 資金計画のあれこれ
費用の内訳と相場について
結婚に必要な費用の相場は約400万円だといわれています。
内訳を見ると、挙式や披露宴に300万円くらい、新婚旅行に約50万円、結婚指輪に20～30万円、その他の諸経費（結納など）に30万円程度をかけるケースが一般的です。
さらに、「おめでた婚」・「できちゃった結婚」の場合は出産の費用も考慮しなくてはなりません。
ただし、上記の金額はあくまで「目安」なので、参考程度に考えてください。
実際には、カップルの年収、親の援助などから総合的に判断して、あくまで無理のない予算を配分すべきです。
最近では「地味婚」を選ぶカップルも多く、写真撮影や家族の会食だけで済ませる事例も珍しくありません。
結婚時の費用については、優先順位を明確にしましょう。
式は小規模に行い、新居の準備資金にしっかり予算を配分するのも良いですし、豪華なハネムーンを計画するのも良いでしょう。
節約したいポイント、お金をかけたいポイントの比重を明確にし、二人とも納得できる形を考えてください。
そのためにとことん話し合い、曖昧な部分を残さないよう気をつけてくださいね。
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支払いのタイミングと方法
結婚時に必要なお金は、挙式や披露宴、新婚旅行、新生活のスタート資金など、それぞれ支払いのタイミングが異なります。
最大の出費となることの多い挙式・披露宴の費用については、基本的に「前払い」が必要です。
ご祝儀を費用の一部に充てる場合でも、事前に費用の全額を支払わなくてはならないので、ある程度は余裕を持って費用を準備してください。
手元にまとまったお金がない場合には、一部を親に援助してもらうか、クレジットカードや「ブライダルローン」＝ 結婚専用のローンを利用するのも良いでしょう。
ただし、分割払いのサービスを利用する際には金利が発生します。あくまで無理のない範囲で活用してください。
式の準備を進める過程では、数千円単位の出費が数多く発生します。
招待状の作成、写真撮影、引き出物など、単体の金額はそれほど大きくないものの、合計で見た金額はけして小さくありません。
全ての費用をこまめに記録（メモ）して、きっちり精算する姿勢を心がけてください。
そして、節約できそうなものがあればどんどん費用を削減していきましょう。
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誰がいくら出す？ 費用の負担・分担について
結婚資金については、全ての費用を二人の貯金で… と考えるカップルが多いようです。
しかし実際には、親の援助を受けるケースは珍しくありませんし、恥ずかしいことでもありません。
親御さんの方で喜んで資金を援助してくれる場合もあるので、一種の「親孝行」くらいに考えて、甘えられる部分はどんどん甘えてしまいましょう。
ただし援助を受ける以上、親御さんの意向は最大限に尊重し、できるだけ要望を実現してあげてください。
親の援助のほかにも、ご祝儀、二人の貯蓄、結婚までに貯蓄可能なお金（ボーナスなど）を資金にまわすことができます。
理想としては二人（両家）で同額程度を負担できれば良いのですが、ある程度の格差があるのは当たり前。
じっくり話し合って妥当な金額を捻出しましょう。
具体的な配分法の方法としては、
① 式の出席者（比率）によって決める
② 新郎・新婦それぞれに必要な費用の概算で決める
といった算出法が挙げられます。
【①】は、招待客の人数が両家で大きく異なる場合におすすめ。
カップルどちらか一方の親戚・知人などが圧倒的に多い場合は、招待した側の家が費用を多めに負担します。
【②】は男性に必要な費用、女性に必要な費用をそれぞれで負担する方法。
分かりやすく、不公平感も少ない配分法といえるでしょう。
結婚資金の一部として「ご祝儀」を当てにするのも良いのですが、その金額を正確に把握することはできません。
全国の平均額は200万円前後。
ただし、あくまでお祝いの「気持ち」として受け取るものですから、過剰な期待は禁物です。
おおよその目安として、親族なら５～10万円、友人や同僚は３万円くらいを考えておきましょう。
必要に応じて、「親から資金を借りてご祝儀で返済する」という方法を選ぶのも良いでしょう。
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結婚式を挙げる場合のポイント
見積もりの正しい見方
ブライダル会社（式場）から見積もりを提示されたら、総額だけではなくかならず内訳もチェックしましょう。
最初の見積もりは「最低額」である場合が多く、実際の金額は２～３割くらい割高になることも珍しくありません。
見積もりはあくまで「目安」程度に考えて、余裕のある予算を準備してください。
より詳細な金額を知りたい場合は、オプションで選ぶ装花・食事・演出など具体的に伝えて、「費用の総額を教えてください」と言ってみましょう。
念のため、招待客など少し多めに申告しておくと良いかもしれません。
必要のないオプションは削りたいところですが、必ずしも費用が減額されるとは限りません。
「プラン料金」は割安な反面、自由度が少ないということを覚えておいてください。
見積もりをいくつかの式場で比較する場合には、できるだけ「同じ条件」で金額を算出してもらいます。
金額だけではなく、料理や演出の質、そのブライダル企業の評判なども確認してください。
衣装や引き出物など他店に発注すると「持ち込み料」が発生する場合も。
あらかじめチェックしておきましょう。
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式の費用を節約する方法
式の費用を節約するためには、「絶対に外せないポイント」と「必要ないもの」、それぞれメリハリをつけることが大切。
例えば、ウェディングドレスは某デザイナーのものでなくちゃダメとか、一流ホテルの料理が良いなど、自分が譲れないポイントには妥協せずお金をかけましょう。
逆に、ヘアメイクは友達にお願いして、写真撮影は家族に任せて…
という風に、優先順位の低いものは身内（知人）に代行してもらってもOK。
ちょっとした工夫で数十万円単位の節約ができることも珍しくありません。
式場の料金は「時期」によっても大きく異なります。
年末・年始、仏滅など、オフシーズンには大幅に値引きされることもあるので、ぜひ検討してみましょう。
持ち込み可能なアイテムは積極的に手作りして、「自作の演出プラン」にこだわるのもおすすめ。
または、料金の支払いをクレジットカードで行い、「ポイントの加算」を狙うのも良いでしょう。
予算をオーバーする原因としては、招待客の増加、オプションサービス（アイテムのグレードアップ）、諸経費、見積もり外の出費などが挙げられます。
特に出席者の人数は予算に大きく影響します。
当初から人数は多めに計上して、余裕のある資金計画を立案しましょう。
式の準備を進めていく中で、彼の金銭感覚もなんとなく分かってくるはず。
結婚後、二人は家計を共有することになります。
もしも彼の経済観念が心もとないようなら、お財布のひもはあなたが握るべきかもしれません。
結婚してからどのようにお金を管理するのか、子どもの教育費、マイホームの購入資金はいつまでに捻出するのか…
結婚の準備と並行して、少しずつ話し合いを進めてみましょう。
将来のために少しでも貯金を殖やしていくために、資産運用も検討してみてください。
参考：今から始めるお金の増やし方をプロが厳選！確実に増やす方法は？｜中山不動産株式会社
結婚や子どもの誕生、老後の生活資金など、何かとお金がかかります。将来のために少しでも貯金を増やして、これから起こりうるライフイベントに備えることが大切です。
参考記事では、初心者でも実践できるお金の増やし方について解説しています。お金を増やしたい人に向けて注意点なども紹介していますので、最後まで読んで参考にしてみてください。
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※順不同・敬称略
東京弁護士会所属（登録番号49705）。宅地建物取引士。
法律事務所や大手不動産会社、大手不動産投資顧問会社を経て独立。
IT、不動産、相続、人事労務など幅広い相談に対応している。
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松浦綜合法律事務所様の公式HP
中央大学法学部卒業。
横浜市内の司法書士事務所勤務を経て、２０１４年に横浜で独立開業。
２０１８年に法人化し平塚支店を設置。
個人向けに終活サポート・相続手続・障がい者の法的支援、法人向けに企業の法務手続等幅広く取り扱っております。
特に相続案件は年間１００件以上受任しています。
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加陽麻里布（かよう・まりの）です。
当事務所は、上場会社からベンチャー企業の法務手続を幅広く扱っています。
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※オンラインでの対応も可能。ぜひ、お気軽にご相談ください。
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1995年4月 情報通信会社入社。
30歳を機に苦手だった経済分野を克服したいという思いから、ファイナンシャル･プランナーの勉強を始める。
同時期に購入したマンションの返済を8年で完済した実績を持つ。
2006年11月 卓越した専門性が求められる世界共通水準のFP資格であるCFP認定を受けると同時に、国家資格であるファイナンシャル･プランニング技能士1級を取得。
2017年10月 独立。
主に個人を相手にお金に関する相談及び提案設計業務を行っています。
個人向け相談（資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン住宅購入のアドバイス）、企業向け相談（補助金、助成金の申請アドバイス・各種申請業務代行）の他、資産運用など上記内容にまつわるセミナー講師（企業向け・サークル、団体向け）を行う傍ら、執筆・監修業も手掛ける。
また、個人事業主の法人化における手続きアドバイス等も行う。
新井智美オフィシャルウェブサイト
結婚、出産、子育てをしながら、某大手生命保険会社に12年勤務
退職後、生川FP事務所を開業し、2007年2月、株式会社アスト設立
マネーライフに関する様々な分野でのコンサルタントとして活動中。
現在、家計相談などのコンサルタントの傍ら、各地でこづかいゲームをつかったワークショップをはじめ、子どもの心とお金の関係について講演、セミナーを行っている。
2015年度金融知識普及功労者として金融庁・日本銀行から表彰を受ける。
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自主企画のセミナー動員数はこれまで500人超。
宅建士でもあることから「お金と不動産の専門家」として活動。
この他の業務として【専門記事執筆】【宅建士・FP技能士資格講師】【コンサルティング】。
特に執筆は、年間250記事以上の連載、記事監修の実績があります。（現在の主な連載先…西日本シティ銀行、キャリコネニュース、財経新聞、マネーキャリアマガジンなど）
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