結婚式の前に… 式場の選び方や打ち合わせのコツ、報告時のマナー
結婚の準備を進める中で、最も悩ましいのが「式場」選びと「招待客」の選定です。
結婚式場については、近年どんどん多様化が進んでいて、演出、会場の雰囲気や規模、サービス内容など、考えるべきポイントも増えています。
式場との契約後は、担当者との打ち合わせも必要。
どのような点を話し合えばいいのか、
どんなことを伝えるべきか…
事前に整理しておきましょう。
招待客に関しては、知っておくべきマナーなどありますから、あらかじめ確認を。
結婚式に招待する、しないに関わらず、事前に「報告」することもお忘れなく。
あわせて具体的な方法などチェックしていきます。
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見学 → 予約 → 契約 → 打ち合わせまでの手順
式場の下見・見学のポイント
結婚式場の情報は、ブライダル雑誌やインターネットなどから収集できます。
魅力的な式場を見つけたら、実際に訪れて下見してみましょう。
チェックするポイントは、式場の雰囲気や設備、交通アクセスなど。
あわせて、スタッフの対応は丁寧か、要望点・疑問点など確認しておきましょう。
特に「こだわりたいポイント」などあれば、事前にチェックリストを作成しておくと良いでしょう。
その場で契約することはせず、複数の式場を見学し、比較することをおすすめします。
その際、見積もりを出してもらい、費用面のチェックもあわせて行いましょう。
式場によっては、期間限定の「ブライダルフェア」、「モデルルームの展示」などイベントを開催しています。
模擬挙式やウェディングドレスの試着、式用メニューの試食会などが体験できるので、機会があればぜひ参加してみましょう。
基本的には全て無料で体験できますし、イベントの当日に契約すると割引特典など付くこともあります。
ただし、契約に対してはあくまで慎重な姿勢を。
割引プランやセールストークは鵜呑みにせず、二人で、自宅で、じっくり話し合うことをおすすめします。
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仮予約から正式契約、打ち合わせの流れ
式場が気に入ったら、見積もりをもらい「仮予約」を済ませておきましょう。
仮予約すると、１週間～10日くらいの間、希望の日時をブッキングできます。
また、正式には契約が締結されていませんから、予約金やキャンセル料など発生しません。ですから、複数の式場を仮予約してもOK。
人気のある式場は、すぐに予約で埋まってしまいます。
気になる式場については、できるだけ早めに仮予約を入れておきましょう（仮予約中にはご両親と話し合うこともお忘れなく！）。
「正式契約」の際には、10～30万円くらいの内金（予約金）を支払います。
式の費用を一部「先払い」するわけですね。
正式契約後にキャンセルする場合は、キャンセル料が発生します。
式が近づくほどキャンセル料は高額になるので、予定が変わったらできるだけ早い時期にキャンセル・変更の手続きを行いましょう。
契約時には、見積もりの詳細、支払いの時期（タイミング）、式の延長料金や規約など確認するようにしてください。
契約後には、あなたの式をサポートする担当者が決まります。
「ウェディングプランナー」や「ブライダルコーディネーター」など、いわば結婚式に携わる専門家ですね。
ここからは、新郎・新婦、そして担当者の３人が「チーム」として、一緒に式のプランを考えていくことになります。
もし、担当者と話が合わない…
何となく気に入らない…
そんな場合は、別の人に替えてもらうこともできます。
具体的な打ち合わせは、式の３～４ヶ月程度前から始まります。
それまでに、招待客のリストを作成したり、大まかな演出・プログラムを決めたり、自分達でできることは進めておきましょう。
打ち合わせの回数は３～５回くらい。
特に希望する「こだわり」のポイントや、疑問点、困っていることなどあれば、遠慮せずどんどん担当者に相談してください。
相手は結婚式のプロ。きっと有益なアドバイス、サポートが得られるはずです。
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招待客の選び方と報告時のマナー
招待客の正しい決め方・選び方
結婚式に招待するゲストは、「親類」、「友人」、「仕事関係」、大きくこの３種類に分類することができます。
まずは、
「必ず招待しなくてはならない人」
「招待したい人」
「できれば招待したい人」
という風に優先順位を決めて、徐々に人数を絞っていきます。
会場の規模など考慮して、無理のない参加人数でまとめましょう。
次に、「一つのテーブルに何人座れるか」を考えて、近しい人同士でグループ分けします。
血縁関係、知人同士、会社関係…
と言った具合ですね。
親族については、誰を呼ぶべきか、必ずご両親に確認するようにしてください。
結婚する当人達と付き合いがあまりなくても、親の関係で呼ぶべき人（お世話になった人）が少なくないからです。
招待客の選出については、かなり神経質になる方も多いようです。しかし実際には、明確なルールが存在するわけではありません。
会社関係の人間は呼ばないという人も増えていますし、両家の人数を無理に同数にしなくてもOK。
本当に呼びたい人、祝福してもらいたい人を優先して呼ぶようにしてくださいね。
遠方から招く参加者については、旅費の一部（または全額）を負担するのがマナー。
もしくは、ご祝儀を辞退する、宿泊場所を手配するなどして対応しましょう。
負担する金額・内容については、招待前に明言して、相手側を困惑させないよう配慮してください。
子連れの招待客に関しては、子どもの出席を遠慮してもらうことも検討してみましょう。
一番盛り上がるはずの感動の場面が、子どもの泣き声でぶち壊しに…
なんてことになりかねないからです。
招待時、子どもは遠慮して欲しい旨を丁寧に伝え、最終的な判断は当人に委ねましょう。
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親族・知人や友人・仕事の関係者に報告するときのマナー
結婚式に招待する・しないに関わらず、家族・友人・職場の関係者には、結婚することを伝えておきます。
招待客に対しては、あらかじめ電話などで式の日時など伝えておくとベター。
出席を口頭でお願いしましょう。
主賓については、自宅を訪問して、より丁寧な形で報告します。
この段階である程度は出席者の人数・顔ぶれなど判断できますから、時間に余裕を持って報告することをおすすめします。
親族に関しては、親から報告してもらう方法が一般的。
お世話になっている人、年長者などから順に報告します。
あわせて式の日取りを伝え、出席の有無も確認してもらうと良いでしょう。
招待しない親族に対しては、「友人中心の式」である旨を伝えて、後日、挨拶に伺うようにしてください。
親族内で不幸があった場合は、しばらく時間を置いてから発表・報告します。
間違っても通夜や葬儀の席では報告をしないでください。
職場では、まず直属の上司に報告。
式の日取りが決まってからで問題ありません。
できれば、会議室など落ち着いた場所で報告するようにします。
その際、結婚後も仕事を続けるのか、退職（寿退社）するのか、はっきりと伝えましょう。
同僚には、できるだけ同じタイミングで報告します（噂で広まる形は好ましくありません）。朝礼時などに「発表」するのも良いでしょう。
仕事上の関係者を式に招待しない場合は、式を「親族だけで行う」旨を伝えてください。
知人・友人に報告する場合は、仲の良い人、親交の深い人から順に伝えて問題ありません。
グループで付き合いのある友人については、全員そろった場所で同時に報告（発表）できれば理想的。
食事会などセッティングするのも良いでしょう。関係が疎遠な知人には、結婚の「お知らせ」を郵送するだけでもOK。
最低限、自分の周囲に「結婚を知らない人」がいないように配慮してください。
結婚の報告に関しては、メールで済ませてしまう方も増えています。
確かに手軽で良いのですが、基本的には口頭で伝えるのがマナー。
また、結婚の適齢期を過ぎている女性の中には、知り合いの結婚に対してナーバスに反応する人も。
あまりはしゃぐことなく、控えめな表現で報告するのもマナーです。
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・執筆責任者／マイハピ編集部
・運営責任者／株式会社ユーテック
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監修の先生ご紹介
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※順不同・敬称略
東京弁護士会所属（登録番号49705）。宅地建物取引士。
法律事務所や大手不動産会社、大手不動産投資顧問会社を経て独立。
IT、不動産、相続、人事労務など幅広い相談に対応している。
さまざまなメディアにおいて多数の執筆実績がある。
松浦綜合法律事務所様の公式HP
中央大学法学部卒業。
横浜市内の司法書士事務所勤務を経て、２０１４年に横浜で独立開業。
２０１８年に法人化し平塚支店を設置。
個人向けに終活サポート・相続手続・障がい者の法的支援、法人向けに企業の法務手続等幅広く取り扱っております。
特に相続案件は年間１００件以上受任しています。
新聞への寄稿、書籍執筆経験あり。
司法書士法人スターディオ様の公式HP
加陽麻里布（かよう・まりの）です。
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卒業後、弁護士事務所、司法書士事務所、税理士事務所などで勤務。
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大手監査法人の地方事務所で上場企業の法定監査などに10年ほど従事した後、出産・育児をきっかけに退職。
現在は、個人で会計事務所を開業し、中小監査法人での監査業務を継続しつつ、起業女性の会計・税務サポートなどを中心に行っている。
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内山会計事務所様の公式サイト
1995年4月 情報通信会社入社。
30歳を機に苦手だった経済分野を克服したいという思いから、ファイナンシャル･プランナーの勉強を始める。
同時期に購入したマンションの返済を8年で完済した実績を持つ。
2006年11月 卓越した専門性が求められる世界共通水準のFP資格であるCFP認定を受けると同時に、国家資格であるファイナンシャル･プランニング技能士1級を取得。
2017年10月 独立。
主に個人を相手にお金に関する相談及び提案設計業務を行っています。
個人向け相談（資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン住宅購入のアドバイス）、企業向け相談（補助金、助成金の申請アドバイス・各種申請業務代行）の他、資産運用など上記内容にまつわるセミナー講師（企業向け・サークル、団体向け）を行う傍ら、執筆・監修業も手掛ける。
また、個人事業主の法人化における手続きアドバイス等も行う。
新井智美オフィシャルウェブサイト
結婚、出産、子育てをしながら、某大手生命保険会社に12年勤務
退職後、生川FP事務所を開業し、2007年2月、株式会社アスト設立
マネーライフに関する様々な分野でのコンサルタントとして活動中。
現在、家計相談などのコンサルタントの傍ら、各地でこづかいゲームをつかったワークショップをはじめ、子どもの心とお金の関係について講演、セミナーを行っている。
2015年度金融知識普及功労者として金融庁・日本銀行から表彰を受ける。
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